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三菜一汁 兼業主夫への道
by bankiero
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カテゴリ:雑感( 27 )

一家心中事の顛末やいかに

Excite エキサイト : 社会ニュース

痛ましい事件だな・・・しかし、別段恐怖におののかなくなってきている自分が、なんとなく悲しい。
33歳で9歳と6歳の子供の父親。
順当に考えれば、24歳の時にできた子供。ということは、仕込んだのは23歳のとき。
結婚は、普通に考えればその前後。副産物先行型の結婚だとしても、少なくとも将来を考えることができない年ではなかっただろう。
そして、公営の住宅に住み、ワゴン車に乗って、会社員とアルバイトの共働き。
いったいどこで、そんなに生命維持の負担になるような借金ができてしまったんだろう。
そこがフシギである。
子供の生命を奪った云々に関しては、ニュースを読んだ各人が感じればよいこと。
しかし、東京や大阪等の大都市圏から離れた場所で、完全な核家族化が進んでいる部分はまだ少ないと聞いているし、たとえ駆け落ちだったとしても、死が選択肢になる状況は想像しがたいものがある。

かく言う私も、26の時に生まれた子供が、既に高2である。
10才ぐいらいまでは、はっきり言ってきつかった。
僕の安月給のために、家内は産休が終わると1年ほど育児休暇を取ったが、本人自身のリハビリなどの必要性から、いわゆる0歳児保育に預けて来た。
自分自身の自由になることは極小となり、生活をするために仕事をしているだけの毎日が続いたものだった。
周囲の強力は、できるだけ仰がず、それでも何とか車のローンを払いながらでも、生活は続けていくことができた。
家族のため、などとカッコ良い言い方は当てはまらない。
家族が喜べば、自分が嬉しい。その部分にストレスは無くなる。それを求めていただけだったかもしれない。
けれど、なんとかやってきた。
こう、思うと、
1.彼らは何のために子供を作ったのかということ
2.父親は、どの程度子供や家庭のために自分の時間を使っていたのだろうか
そもそも、彼らの生活には、どのような障害があったのだろうか。

こういった事件は時折起こり、そのたびにニュースで取り上げられるが、そのあたりも明確にしてほしいものである。
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by bankiero | 2006-01-22 23:40 | 雑感

肉の価格の乱高下

Excite エキサイト : 経済ニュース

去年の夏ごろから晩秋にかけて、近所のスーパーの定番商品である、「オーストラリア産、カレー・シチュー用牛肉」の値段は、ずっと安定していた。
100グラム、98円である。
春頃は、95円だったのだが、世界的な原油価格の高騰により、輸送費に響いたのか、3円ほど値上がりしていた。
私は、その肉を見つけると購入し、帰宅後すぐに冷凍庫に放り込み、保存用食材として使用していた。

去年の12月。「米国産牛肉輸入解禁」のニュースが出ると、グラムあたり10円(!)も値下がりし、88円での販売へと切り替わった。
輸入業者が在庫として確保していた分を放出しようとしたのだろうか。

しかしその数日後、「輸入は開始するが、消費者の手に安価で届き始めるには、まだ時間がかかる」との報道を受け、値段は98円に戻ってしまった^^;
さらに、年明け以後、とうとう108円の大台へと乗り上げてしまった。

そして、今度は、米国から輸入された牛肉に問題があるとのこと。
輸入禁止措置の長期化は、免れられないところだろう。

スパイラル状のデフレが続く中で、食肉の価格というのは、ここのところずっと横ばい傾向にあったが、これでまた値をあげるのかもしれない。

本来、モノの価格というものは、原価で決まるといっても過言ではないだろう。
現在店頭に並んでいる牛肉のほとんどは、少なくとも数日前に加工されたものであり、世間の情勢がすぐに反映されるとは思いにくいのだが・・・・・

寒い冬である。
兼業主夫として、家族に暖かい食事を出してやりたいと思うのは必然で、どうしてもシチューとか煮込みモノに方向性がシフトすることが多い。
シチュー系はやはり肉を使うことが多いので、このまま高値安定だけは、避けてほしいものである。

もともと、周囲を海に囲まれているわが国で、魚より肉のほうが安いのがおかしいということもあるのだが、魚が値を下げているような気もする。

肉・魚・野菜などの、いわゆるナマモノは、やはりどんなものでも先物取引の対象となってしまうんだろうか。
特にイランの核開発問題を受け、原油が更なる高値を呼ぶことになるかもしれない。これによって、海外輸入食材は、全体的に値を上げるだろう。
こうなると、たとえ安価な米国産牛肉が再度解禁になったとしても、国産ほどまでは行かなくても、豪州産と大して変わりがない、もしくは高価になる可能性は否定できないところだろう。
台所を預かる主夫としては、やはり気になるところであるな。
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by bankiero | 2006-01-22 11:22 | 雑感

不要になったのは、個人か、組織か、それとも流行か

Excite エキサイト : 経済ニュース

今日になって、やはりライブドア関連の株価が一気に値を下げているようである。
昨日、社内調査状況の中間報告を発表して以来、堀江氏の姿は見えない。
今頃、写真週刊誌の記者たちが、懸命にその所在をつきとめようとしているのだろう。
まぁ、職と住が同じ建物の中ということだから、あまり目立ったスクープはないかもしれないが。
今回の株価騒乱で、「ライブドアつぶし」ともいうべき状況は、確実に進行しているのだが、さて、世の中が必要としなくなったのは、堀江氏という人物なのか、ライブドアという会社なのか、はたまた「ヒルズ族」と呼ばれている人々なのか。

実業界において、堀江氏という人物は、いわば「異端」である。
「血が濃くなりすぎないように異端を受け入れる」という考え方は、生命体が族として生き残ってゆくための手段だと聞いたことがある。
彼は実業界に確実にその足跡を残したが、異端が時を経るごとに族社会に融合されていくという一般論からは外れていたようだ。そういう場合、社会のシステムとして異端は自動的に排除される。
それが自然の摂理なのかもしれない。

その異端者が作った会社がライブドアであり、その異端者に吸い寄せられるように「プチ異端者」が集まって、「ヒルズ族」を形成している。
考えてみれば、彼を放逐しようとしている業界のトップリーダーたちは、彼らが若いときは、やはり異端の素性を持っていたのではないかと思う。
努力するだけで、実直に与えられた仕事をこなすだけで、一部上場企業取締役とか業界屈指とか関係団体の重鎮とかになれるほど、日本という国は甘くはないはずである。
社会から不要とされているのは、はたして何者であろうか。

ここで、考え方の原点に帰ってみると面白い。
インターネットおよびコンシューマーネットワークというものは、サブカルチャーから発展したものである。
サブカルチャーは、いつしか大きな波となり、カルチャーへと発展してゆく。
マンガやアニメーションなどもそういうものだ。
ただ、このサブカルチャーは、カルチャーを通り越してインフラへと変貌を遂げたのである。
カルチャーであるうちは、産業や生活への影響はわずかなものであるから、財界も国も大きく取り扱うことはない。
法令違反だけに目を光らせていればいいのである。
しかし、インフラとなるとその様相は一変する。
日本人は、電気、ガス、水道、テレビ、電話と、現代人の必要とするインフラの存在を、ごく当たり前のものとして享受している。まさか、災害でも起きない限り、そのインフラの存在が揺らぐことはないと考えるだろう。
そこに今、インターネットという新しいインフラが加わることになってきた。
このインフラを育て上げたのは、紛れもなく、サブカルチャーを育ててきた異端たちであるが、インフラになったとたん、彼らのコントロールを離れることを余儀なくされる。

その最初の一手が、堀江氏、ライブドアもしくはヒルズ族の放逐だと考えるのは、おかしいだろうか。

いろいろな説があるが、やはり、僕は堀江氏は、(氏に対する個人的な好き嫌いは別として)社会から放逐されようとしているのかもしれないと考える。その巻き沿いがが「ライブドア」であり、この大舞台そのものが「ヒルズ族」への見せしめの意味合いが強いのではないかと考える。

堀江氏に舞台にもう一度上がる機会は与えられるのか。
それは、10年後にはわかるだろう。
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by bankiero | 2006-01-20 13:32 | 雑感

彼の役目は、終わったということかな

Excite エキサイト : 経済ニュース

株式投資のことはあまりよくわからないのだが、少なくとも、何も資産の無い会社に、異常なほどの株価がつくというのはおかしいと、私自身は感じる。
傘下の企業の中には、資産になるべき土地や建物を保有しているところも少なくないだろう。
しかし、ライブドア本体は、有形の資産を持っているようには思えない。

月曜日のライブドアへの調査開始から下がりつづけた株価は、一昨日には東証のシステムへの不安を感じさせるまでになっていた。
マネックス証券は、資産価値を0として取り扱い、それが売り注文殺到に拍車をかける。
デイトレーダーやホームトレーダーが多い中、小口の取引が殺到し、取引件数ばかりが増えつづけたためだ。
東証は、初めてと言う、全株式の取引停止を敢行。
そして、昨日、株価は急激に上昇し、終値をかなり以前の状態近くまで戻したようである。

いわゆる「想定外」の事態に直面したライブドアだが、あの堀江氏は、きっと「想定外のことが起きたときの緊急措置」ぐらいは既に準備してあるだろう。
すなわち、匿名名義になっている自分の資産の、日本の司法が及ばない地域への脱出である。
それは、ライブドアグループの主だったメンバー全員に言えることだろうが。
その手段が、間に合ったか間に合わなかったのかは、私などには知る由も無い。
昨日の株価の急上昇は、それまで上昇の急先鋒であったライブドア関連の株を取り残してのものだった。
ようするに、ライブドアを、勝組みから一気に追い出したのである。
昨日の夕方ぐらいから、大手有力企業が次々とライブドアとの提携見直しを公表し始めるに至り、ライブドアは会社としての存続そのものが、急激に怪しくなってゆくだろう。

ここまできて、やはり感じることは、「うまく行き過ぎてないか?」ということである。
何しろ、一連の事態が、まるでシナリオに書かれたように進行しているような気がする。

実は国税局が、本陣として後方に陣を張っているというウワサもあるようだ。それも可能性が高いと思う。
加えて私は、ここに総務省と通商産業省の影が見え隠れするような気がするのである。

国策としてはあまりに進み方が遅い「地上デジタル波」の浸透。
これが現実となった場合に、そこで力を発揮するのは、コンテンツの有無である。
優良なコンテンツをどこまで提供できるかが、すべてにかかっていると言っても過言ではない。
それを、堀江氏を中心とするヒルズ族に牛耳られることを、業界や国は恐れていたのではないだろうか。

国税、商取引、業界地図、そして国策。
ここまで来ると、マネックスの動きも、いわゆる「資産凍結」だったのかもしれない。
これらの利害が一致したとき、すばらしい連携プレイが、一気に堀江氏を突き落とした。
それは言いすぎだろうか。

既にその準備は、以前から整っていたのだろうと思う。
引き金になったのは、去年末の株主総会での「無配当」発表と、耐震強度偽装疑惑訴追の本格化と思われる。

ライブドアは、所詮、行動力がある秀才の集まりに過ぎなかったのかもしれない。
IT時代、ニュージェネレーションの寵児として、ヒルズ族の先頭を走ってきた彼だが、その役目は終わったと、判断されたのだと思うのである。
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by bankiero | 2006-01-20 00:24 | 雑感

ニコンに続き、コニカミノルタも・・・

Excite エキサイト : 経済ニュース

先週のニコンのフィルムカメラからの撤退に続き、デジタル一眼レフの投入が大幅に遅れたコニカミノルタもカメラ事業からの撤退を表明した。
デジタルカメラはまだしも、耐用年数の比較的長いフィルムカメラのアフターサポートなどはどうなるのだろうか。

世界のデジタル一眼レフカメラのシェアのほとんどを、キャノンとニコンが占めている現在において、他社は今後どのような動きに出るのだろうか。

プロ・セミプロ向けの中判・大判カメラ専業メーカーは、しばらくは問題ないのだろうと思う。
また、中判・大判を出している、フジやアサヒペンタックスも、しばらく続けるだろ。
京セラ/ヤシカの動きはどうなるかわからないところが多い。

となると、次に問題となるのは、オリンパスか。

個人的にキャノンのカメラを愛用して長いのだが、やはり、悲しいものがある。
技術立国としての歴史が、またひとつ幕を閉じたような気がする。
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by bankiero | 2006-01-19 18:05 | 雑感

デジタルディバイドが本当の貧富の差につながる最初の一歩

Excite エキサイト : 経済ニュース

我が家のテレビは、約8年前に購入したものである。
その後、2年程度で電源部分が故障し、メーカーにごり押しして無償で修理させた経歴を持つ。
それ以後は、目だった故障はしていない。
ブラウン管テレビの故障のほとんどは、電源周りである。
この電源部分の故障を避けるためには、大気電源そのものをシャットダウンしておくことで、頻繁な入り切りの必要のないテレビのような電気製品には、一番効果的な延命策といえよう。
テレビは、日本人にとって、電話に次いで骨幹となる、重要な情報インフラである。

その情報インフラが、2011年に全てデジタル化されてしまう。

デジタル化されることによる恩恵は、需要の多様化に対応する多チャンネル化と、高画質画像の安定供給である。
その背景には、現在まで無料と考えられてきた放送の受信(NHKは別)に対する、課金システム導入の布石や、「第一次ベビーブーマー」への消費素材の提供、頭打ちのAV関連機器需要の励起があると想定される。

しかし、デジタル放送が開始され、全人口の79%が視聴できる昨今になっても普及が進まない。
これは、従来型のテレビが大変壊れにくいうえに、地上はデジタル対応のテレビが高価な点にあり、そのために、2011年にアナログ地上波が送信を終了することがほとんど周知されていないためである。

その次期を逃すまいと、テレビは、従来のブラウン管型から液晶・プラズマなどの新しいディスプレイへの移行による高付加価値商品へと変貌を遂げ始めている。
それは、技術力を格段に高めてきたアジア諸国への対抗策(その毛色も薄くなってきたが)としての役目も持っている。
液晶・プラズマディスプレイは、従来のブラウン管型と比較して、なにしろスタイリッシュである。
人口一人当たりに割り当てられる住居スペースがきわめて狭い日本人にとっては、薄く小型であることも重要な要素であろう。新しいELディスプレイなどが世に出ようとしている昨今、今後も品質向上と価格低下のための競争は激しさを増すだろう。
いわば、新時代の象徴ともいえるのだろう。

しかし、私は液晶ディスプレイが嫌いである。

なにしろ、色が悪い。MTBFが短い。技術が枯れていないので、何が起こるかわからない。さらに、その外観がステイタスを持ち、価格の引き上げに貢献している。

ちなみに、パソコンのディスプレイも、自宅・職場ともに、好んで17インチのCRTを使用している。

記事によると、低価格のアナログ地上波ブラウン管テレビはいまだに売れ続けており、海外での需要もあるということで生産は続けるそうである。

そういった、国内だけではない海外も視野に入れた企業の販売戦略の中で、ごく一部でしか使用されないデジタル地上派チューナー搭載のテレビは、本当に安くなるのであろうか。
廉価版と称した、ある一定以上の情報配信を受けられないテレビが出てくる可能性が高いと思う。

貧富の差は、こういった形でも出始めるのではないだろうか。
そのうち、プラチナカード保持者にしか見れないチャンネルも登場するかもしれない。

そこで始まるのは、明確な情報統制である。
裕福層のみに配信される、裕福層の既得権益を守るための情報の配信。
貧困の差は、さらに広がっていくのかな? とか考えてしまう。

メディアを制することは、情報を統制し、民意を操ることを可能とする。
数限りない小説や映画などで語りつくされてきていることだが、21世紀になっても、人間、特に大衆の本質というものは、あまり変わらないんだろうな。

と、大衆の一人が言っても、しかたがないか^^;
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by bankiero | 2006-01-18 13:37 | 雑感

第一次BBたちの反撃ののろしが上がるとき

Excite エキサイト : 社会ニュース

ライブドアが強制捜査に入られた。
証券法違反の嫌疑に対する強制捜査であったが、これは、「別件逮捕」みたいなものだろうなと思う。
いろいろなことを、いろいろな人が言っているから、僕は別の考え方をしてみた。

今回の強制捜査に、「何か特別な圧力」がかかっていると考えている人々が多いような気がするが、僕もそう考えている人間の一人である。
その「何か特別な力」とは何なのか。
ただし、特定のどこかの団体や個人とは違うものなんだろうなと考える。
いうなれば、「第一次ベビーブーマー」VS「第二次ベビーブーマー」の戦いの火蓋が切って落とされたというべきだろうか。
2007年から、「第一次ベビーブーマー」が定年退職を迎えはじめるわけだが、収入の二極分化(ようするに貧富の差)が広がるにしたがって、定年退職後の生活をどのように確保するかが、「第一次ベビーブーマー」たちにとって最重要課題である。
その生活の基本は、苦労してためた貯金の資産運用や年金で、資産運用は資産運用会社に一任される場合が多い。
その自分たちの生活の根幹となる資産の運用方法としては、今はやはり株式取引が一番多いのだろう。
その株式の取引は、このまま上がり続ければ、いつかは大暴落することがなんとなく感じ取れる。
現在のIT関連株の動きは異常という以外になく、そこを牽引している(というか強引に引き上げている)のが、「第二次ベビーブーマー」たちである。

老獪で経験豊富な「第一次ベビーブーマー」たちが、自分たちの老後を、「第二次ベビーブーマー」たちに牛耳られたくないと考えての想いがあるのではないだろうか。
「第一次ベビーブーマー」たちの将来に対する不安と次世代・次々世代に対する不満。
それが、「何か特別な圧力」なのではないだろうか。

しかし、逆に、「第二次ベビーブーマー」たちは「第一次ベビーブーマー」たちの懐にため込まれた資産を市場に流し、自分たちの懐に入れたいと思うのだろう。

どちらが勝利を収めるのか、はたまた勝者のいない戦いなのか、少なくとも「第一次ベビーブーム世代」の反撃ののろしが、あげられたのではないかと思うのである

株式も投資もやっていない、丁度中間の世代に当る私のような人間は、所詮波間に消えていくのだろうが。
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by bankiero | 2006-01-17 13:36 | 雑感